近年はスマートフォンの普及が進み一人1台を持つ家庭も多くなり、固定電話は必要性が薄れ使わないケースが増えています。
しかし、あまり知られていないかもしれませんが、スマートフォンよりも優れた点があるのをご存じでしょうか。
この記事では、賃貸物件に固定電話を設置するメリットのほか、種類や開通工事の費用負担をご説明するので、賃貸物件を借りる予定の方はお役立てください。
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賃貸物件に固定電話を設置するメリット
機種によって違いますが、災害の際にも普段と変わらずにつながりやすい点が大きなメリットです。
家中のライフラインが停止しても、バッテリー式のものが使える利点は過去の災害が証明しています。
基地局さえ無事であれば利用でき、被災者と家族をつなぐ役割を果たした実績が残っています。
一方、スマートフォンは災害時に電波が悪くなったりネット回線が繋がりにくくなったりしたため使えなくなるケースが発生しました。
また、携帯電話の月々の利用料金の目安は7～8,000円程度と言われています。
これに対し、固定電話は電話加入権を必要としないライトプランの場合には2,000円前後で済む点もメリットの1つです。
しかし、携帯電話を持つのがポピュラーになっており、利用が少なくなった固定電話の固定費を削減すると年間で数万円を節約できるのも事実です。
さらに、営業電話や振り込め詐欺の標的にもなってしまう点をデメリットとする考え方もあるでしょう。
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固定電話の種類
固定電話サービスは主にIP電話とNTT加入電話、直収電話の3種類が利用されています。
IP電話は、インターネット回線を利用する電話で、光回線を利用する光電話のほかモバイル回線を利用するサービスなどがあります。
NTT加入電話はNTT東日本とNTT西日本が提供しており、我が国に古くから浸透している基本的な電話サービスです。
これまで電話を利用するためには電話加入権が必要でしたが、今では必要としないプランも登場しています。
直収電話はNTT東日本とNTT西日本を介さずに提供されるサービスで、NTTに対し電話加入権のほか基本料や通話料の支払いが発生しません。
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賃貸物件で固定電話を使用する際の開通工事と費用負担
賃貸物件で固定電話を使用する際の開通工事の費用は、重要事項説明書の定めにより負担するのが貸主か借主か判断が分かれます。
電話設備設置可と記載されている場合には、貸主が負担すべきでしょう。
一方、設備がないと記載されているときは、入居者が負担するか、貸主に設置してもらう必要があります。
なお、入居者負担で設置する際には、壁に穴を開けるなどの工事が伴うので必ず貸主の許可を得なければなりません。
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まとめ
固定電話には災害時でもつながりやすいメリットがあり、離れた場所で暮らす親子などにとって安心できる道具の1つになるでしょう。
設置する際には、費用負担の所在を重要事項説明書により確認し、入居者負担でおこなうときは必ず貸主の許可を得るよう注意してください。
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